教員

教員紹介

経営講座

山内 弘隆 教授

1985年に慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程を単位修得退学し、中京大学商学部、経済学部専任講師を経て、1991年4月より一橋大学商学部専任講師。98年より現職。この間、2001年~2002年メリーランド大学ロバート・スミス・ビジネススクールにて在外研究、2005年1月から2008年12月まで商学研究科長兼商学部長。最近の研究上の関心は、①交通、エネルギー、情報通信、放送等の産業分析、公的関与のあり方に関する政策分析。特にこの分野では、競争導入の成果や料金、価格規制を中心に研究を進めている。②インフラストラクチャー整備の民間参画と資金調達、費用負担のあり方問題。PFI/PPP等の手法の理論的検討および実践的研究。③観光分野における政策形成とその調査。

>> 研究者情報


江川 雅子 教授

コーポレート・ガバナンス(企業統治)、企業財務

1980年東京大学教養学部卒業。1986年ハーバード大学経営大学院(ハーバード・ビジネス・スクール)修士課程修了(MBA)。2006年一橋大学商学研究科博士後期課程修了(博士(商学))。外資系投資銀行に15年間勤務し、ニューヨーク及び東京においてM&A、エクイティ・ファイナンスなどの業務に携わる。その後、2001年よりハーバード・ビジネス・スクール日本リサーチ・センター長。2009年から2015年まで東京大学理事。2015年9月より現職。専門はコーポレート・ガバナンス、企業財務。学位論文は『経営者の株主観と株式市場』。他に旭硝子株式会社、東京海上ホールディングス株式会社、三井不動産株式会社の社外取締役、政府審議会などの委員も務める。

>> 研究者情報


Christina L. Ahmadjian 教授

組織論、経済社会学、企業統治論、グローバル・リーダシップ

一橋大学大学院商学研究科教授。専門研究テーマは、比較コーポレート・ガバナンスや、グローバリゼーション、資本主義システム、企業グループ、日本のビジネスおよび経営。American Sociological Review, Administrative Science Quarterly, Organization Science, California Management Reviewなど国際専門誌への執筆多数。組織行動や、コーポレート・ガバナンス、ビジネス・リサーチ、リーダーシップ、国際経営等を教える。ハーバード大学卒業、スタンフォード大学ビジネス・スクール経営学修士課程修了、組織行動と労使関係においてカリフォルニア大学バークレー校ハース・スクール・オブ・ビジネスの博士号を取得。コロンビア大学ビジネス・スクール助教授を経て、一橋大学に勤務。ベイン・アンド・カンパニーと三菱電機において民間企業の勤務経験を持つ。2009~2013年にエーザイ株式会社、現在、三菱重工業株式会社の社外取締役を務める。国籍は米国。日本在住17年。

>> 研究者情報


沼上幹 教授

一橋大学社会学部を1983年3月に卒業.同4月から一橋大学大学院商学研究科に進学. 1988年4月から成城大学経済学部専任講師.1991年には一橋大学商学部に移籍し,2000年4月から教授,現在に至る.その間,附属産業経営研究所(現・イノベーション研究センター)から商学部の経営講座への配置換えを経験する.なお,1995年~96年にかけて英国Warwick Business Schoolに客員研究員として赴任している.当初は企業内外で展開される技術革新プロセスの研究を行なっていたが,その後,日本企業の組織と戦略の相互作用に関する問題に重点が移ってきている.また研究方法論に関する領域でも論文と研究書を書いている.

>> 研究者情報


蜂谷 豊彦 教授

企業財務

1985年に一橋大学経済学部を卒業後,3年の会社勤務を経て,1993年に一橋大学大学院商学研究科博士後期課程を単位修得退学。東京工業大学工学部助手,青山学院大学経営学部専任講師・助教授,東京工業大学大学院社会理工学研究科准教授を経て,2009年より現職にある。1996年に東京工業大学にて学術博士(Ph.D.)取得。学位論文は『日本企業の投資決定プロセス』。研究上の関心は,企業がどのように資金を調達し,どのように投資・支出しているかを解明すること。最近は,企業の株式公開や財務危機などの特定の状況や,株主構成や取締役会構造などの企業のガバナンスが,資金の調達・使途に関わる企業行動にどのような影響を与えるかという点に焦点を当てて実証研究を行っている。

>> 研究者情報


田村 俊夫 教授

M&A、企業価値分析、コーポレート・ファイナンス

1986年に東京大学法学部を卒業し、日本興業銀行に入行。1989年ハーバードロースクール修士。ニューヨーク州弁護士登録。米国弁護士事務所勤務、日本興業銀行審査部、世界銀行グループIFC投融資担当官、みずほ証券アドバイザリー第1グループ部長、投資銀行第7部長、経営調査部上級研究員等を経て、2017年4月より現職にある。また2005年以降、一橋大学商学部、商学研究科経営学修士コースで客員教授としてM&A等を講じた。最近の研究上の関心は、日本経済の生産性向上という問題意識から、スピンオフ、エンゲージメント、組織イノベーションと財務リテラシーなど、企業価値論とコーポレート・ガバナンスの融合領域にある。

>> 研究者情報


田中一弘 教授

経営哲学、企業統治

1999年に一橋大学大学院商学研究科博士後期課程を修了(博士(商学)取得)。神戸大学大学院経営学研究科・助教授を経て、2003年に一橋大学大学院 商学研究科・助教授。2010年より現職。研究面ではここ数年、日本の企業統治のあり方を取締役会などによる他律的ガバナンスとは対照的な「経営者の自己 規律」という観点から明らかにすることに取り組んでいる。鍵となる概念は〈良心による企業統治〉。それとの関連で〈経営倫理への儒学的アプローチ〉にも関 心がある。併せて渋沢栄一の道徳経済合一説の研究にも取り組んでいる。

>> 研究者情報


加藤 俊彦 教授

経営戦略論、経営組織論、経営学方法論

1990年一橋大学商学部卒業。1992年一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。1997年一橋大学大学院商学研究科博士課程単位修得。1998年一橋大学博士(商学)。東京都立大学(現・首都大学東京)経済学部助教授などを経て、2001年、一橋大学大学院商学研究科助教授。2011年より現職。現在は日本企業の組織と戦略を中心として、定量・定性の両面から調査研究を進めている。具体的には、日本企業の事業組織における戦略の創出と共有プロセスや、事業戦略の有効性、望ましい事業組織のあり方といった問題を検討している。沼上幹教授らともに2004年から隔年で実施してきた日本企業の事業組織・戦略に関する質問票調査の分析は、その一つである。また、実証研究と並行して、経営学における方法論をはじめとする理論的な問題についても、長期的な課題として取り組んでいる。

>> 研究者情報


中野誠 教授

コーポレート・ファイナンス、財務会計

1995年に一橋大学大学院商学研究科博士課程修了。一橋大学博士(商学)。横浜市立大学助教授、ルーヴァンカトリック大学客員助教授を経て、2001年から2007年まで本学大学院国際企業戦略研究科にてMBA教育を担当。2007年に商学研究科准教授に就任。2009年より現職。これまで、企業価値評価、無形資産に関する研究を行ってきた。最近の研究上の関心は、日本企業のリスクテイク行動、リスク・リターンの国際比較、コーポレート・ガバナンス特性と企業価値の関係性などである。学部講義では、本質的事柄を分かりやすく直感的に伝えるように心がけている。MBAでは、現実との連携をイメージできるような講義を心がけている。研究者養成大学院では、独創的な研究者を育成したいと考えている。

>> 研究者情報


島本実 教授

経営史

1994年一橋大学社会学部卒業。1999年同大学院商学研究科博士課程修了。一橋大学博士(商学)。2003年~2004年、ハーバード大学客員研究員。2004年より現職。研究上の関心はイノベーションの経営史・政策史にあり、具体的には、再生可能エネルギー、ファインセラミックス、バイオテクノロジーなどにおける産官学連携を通じた組織的な新技術・新産業創出プロセスの歴史的解明を研究テーマとしている。

>> 研究者情報


島貫 智行 教授

人的資源管理論

1995年慶應義塾大学法学部卒業。総合商社人事部門勤務を経て、2007年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得退学。一橋大学博士(商学)。山梨学院大学専任講師、一橋大学専任講師、准教授を経て、2017年より現職。現在は(1)日本企業における人事部門の構造・機能・地位と雇用慣行の変化、(2)雇用の外部化・非正規化が職場に与える影響、(3)労働者の就業形態と仕事の質の関係などの研究に取り組んでいる。

>> 研究者情報


西野 和美 准教授

経営戦略論、技術経営論

一橋大学商学部卒業。化学メーカー勤務を経て、2001年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得退学。2002年一橋大学博士(商学)。東京理科大学経営学部経営学科専任講師、イノベーション研究科技術経営専攻准教授を経て、2017年より現職。技術を軸とした経営のあり方に関心をもち、現場に足を運び、関係者から聞き取りを重ねて作成する事例研究を中心に、定性的な調査研究を行っている。現在は、1)製造業における研究開発マネジメント、2)新規事業創出の論理、3)ビジネスモデルの動態モデルと持続的競争優位性、などについて研究を行っている。

>> 研究者情報


鎌田 裕美 准教授

観光マーケティング、観光客の行動分析

2007年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了。一橋大学大学院商学研究科特任講師、国土交通省国土交通政策研究所研究官、西武文理大学サービス経営学部専任講師、淑徳大学経営学部専任講師を経て、2017年より現職。主な研究テーマは、観光客のベネフィット・セグメンテーション、満足度と再訪意向の分析である。温泉客を研究対象にしてきたこともあり、ウェルネス・ツーリズムにも関心がある。今後は、インバウンド・ツーリストを対象に研究を進める予定である。

>> 研究者情報


坪山 雄樹 准教授

経営組織論

2001年に一橋大学商学部を卒業。2008年に一橋大学大学院商学研究科博士後期課程を修了。 一橋大学大学院商学研究科特任講師、新潟大学経済学部講師を経て、2013年4月より現職。 組織の意思決定やその実施をめぐる組織内外の社会的・政治的プロセスを研究テーマに関心があり、 聞き取り調査をベースとした定性的な事例研究を中心に研究を行なっている。

>> 研究者情報


藤原 雅俊 准教授

経営戦略論、イノベーション論

2005年に一橋大学大学院商学研究科博士後期課程を修了し、京都産業大学経営学部専任講師、准教授を経て、2013年より現職にある。その間、2010年から2011年にかけて、コペンハーゲン・ビジネス・スクールにおいて在外研究を行った。経営戦略やイノベーションなどの経営現象に主たる関心を抱きながら、1)多角化企業のイノベーションメカニズム、2)ビジネスモデルの設計とその動態的影響、そして3)戦略と組織の相互作用、といったテーマについて調査研究を行っている。

>> 研究者情報


福地 宏之 准教授

経営戦略論、経営組織論、マーケティング・マネジメント

2003年一橋大学商学部を卒業。2009年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了。一橋大学大学院商学研究科特任講師、東洋学園大学現代経営学部専任講師、准教授を経て2017年より現職。研究上の主たる関心は組織の市場対応のプロセスにある。現在の具体的な研究テーマは、1)組織構造とマーケティング戦略の関係、2)新興国市場への参入戦略と組織マネジメント、3)経営指標の組織的利用と戦略的意思決定の関係などである。

>> 研究者情報


佐々木 将人 准教授

経営組織論,経営戦略論

2008年に一橋大学大学院商学研究科博士後期課程を単位修得退学し,武蔵野大学政治経済学部講師を経て,2012年より現職にある.研究上の主たる関心は,組織内の組織メンバー間の意識の分化とその統合のメカニズムにある.具体的には,日本企業を対象とした組織行動やマーケティング活動についての質問票調査データを用いた定量的研究を中心に研究をおこなっている.

>> 研究者情報


青木 康晴 准教授

企業財務、マネジメント・コントロール

2004年一橋大学商学部卒業、2009年一橋大学大学院商学研究科博士課程修了。名古屋商科大学専任講師、成城大学准教授を経て、2017年より現職。主な論文にHow Does the Largest Shareholder Affect Dividends?(International Review of Finance、2014年)、共著書に『現場が動き出す会計』(日本経済新聞出版社、2016年)がある。もともとの専門は財務会計であり、連結会計や企業の利益調整行動に関する研究を進めてきたが、近年は資金調達やペイアウトといった企業財務のほか、マネジメント・コントロールのような経営システムにも研究上の関心がある。

>> 研究者情報


李  燃 講師

Ran Li graduated with B.A. from Shanghai International Studies University (2006), M.P.A. from Rutgers University (2013), Ph.D. from Peking University (2017). He worked at SAIC Motor from 2006 to 2007. His research specialty is organizational behavior. His research covers 1) leader character and leadership style; 2) individual self-efficacy and collective efficacy; 3) antecedents and environmental factors of creativity and innovation; 4) time management; 5) cross-cultural studies.”

>> 研究者情報